そろそろ海外渡航規制がゆるくなってきたので来月早速タイに行ってみようと思っています。
タイ入国にはワクチン接種などまだ必要な要件はあるのですがその中に滞在中の医療費が支払えることを証明する保険が義務付けられています。
空港やタイランドパスの画面から必要な保険を購入することもできるのですが、クレジットカード付帯の海外旅行傷害保険が使えるのでその内容を英文で記述した「付保証明所」を取り寄せてエビデンスにすることにしました。
内容を見ると、、各社各様です(笑)
目次
一番早く証明書が送られてきたのはどこ?
5月9日に各社に電話をかけて4社から付保証明所を取り寄せることにしました。
カード会社の会員デスクに電話をかければその場で受け付けてくれることもあれば、お得意のたらい回しであちこち電話をかけなければならなくなるなど各社対応もさまざまでした。
各社一週間から二週間ほどで発行されますということで、概ね期間内に前者手元に届きました。
早かった順に、、
4日後(5/13 到着) ANA SFC VISA ゴールドカード(三井住友海上火災)
7日後 (5/16到着)JALカードVISA JGCゴールド(東京海上日動)
8日後 (5/17到着)JCB THE CLASS(損保ジャパン)
10日後 (5/19到着)d CARD VISA GOLD(東京海上日動)
一応期限内に全て送ってもらえましたが、取得には十分余裕をみて発行することをお勧めします。
また今回依頼の全ての書面は期間内に到着したものの、d CARD GOLDカードで発行したものが所望の記述ではなかったので、こういった時のためにも複数の会社から付保証明所を出しておくことをお勧めします。
コロナ疾病対応の但し書きは全社入っていたが「d card GOLD」は要注意!
さて、付保証明所の内容をちょっと確認してみます。
ANA SFC VISA ゴールドカード(三井住友海上火災)
保険内容は下記の通りです。
海外傷害死亡後遺障害(合算なし) |
海外傷害治療費用 |
海外疾病治療 |
海外損害賠償 |
海外携行品損害 |
海外救援車費用等 |
保証対象期間 |
5000万円 |
150万円 |
150万円 |
3000万円 |
50万円 |
100万円 |
3ヶ月 |
日本円の保険金額を5月11日付のレートで米ドル換算して提示されています。
一応150万円あればタイ政府が基準としている「1万ドル以上の保険」はクリアです。
ちゃんと疾病治療のところに新型コロナを含むと書かれていますね。
JALカード JGC VISA ゴールド(東京海上日動)
保険内容は以下の通り。
ANA SFC VISA ゴールドと内容は一緒です。
海外傷害死亡後遺障害(合算なし) |
海外傷害治療費用 |
海外疾病治療 |
海外損害賠償 |
海外携行品損害 |
海外救援車費用等 |
保証対象期間 |
5000万円 |
150万円 |
150万円 |
2000万円 |
50万円(年間100万円) |
150万円 |
90日 |
こちらは但し書きの中に追記する形でコロナウイルス疾病に対応と記述が入っています。
こちらは5月10日の為替レートで米ドル換算されているのと、日本円の保険金額を平気してありますね。
JCB THE CLASS(損保ジャパン)
保険内容はこれが一番多いのでこれだけで本来はこれだけでよかったのです(笑)
海外傷害死亡後遺障害(合算なし) |
海外傷害治療費用 |
海外疾病治療 |
海外損害賠償 |
海外携行品損害 |
海外救援車費用等 |
保証対象期間 |
一億円 |
1000万円 |
1000万円 |
一億円 |
100万円(自己負担:1事故三千円) |
1000万円 |
3ヶ月(90日) |
こちらは簡素ですが内容を見ると結構親切です(笑)
コロナ疾病と救護費用も対応しますと明記されていますね。
表にはなっていませんが、日本円ベースでの保険金額と5月2日付の為替レート換算の参考ドル補償金額を併記してあります。
d CARD GOLD(東京海上日動)
最後にやってきたのはd card GOLDの付保証明。
これはちょっと希望通りの記述になっていませんでした。
保険金額は以下の通りでJAL JGC VISA GOLD やANA SFC VISA GOLDと比較すると疾病治療が300万円で倍になっているのでとっても補償充実という感じです。
海外傷害死亡後遺障害(合算なし) |
海外傷害治療費用 |
海外疾病治療 |
海外損害賠償 |
海外携行品損害 |
海外救援車費用等 |
保証対象期間 |
5000万円(カード利用ない場合) |
300万円 |
300万円 |
5000万円 |
50万円 |
500万円 |
90日 |
ただし英文証明書の内容に不満があります。。。
一番下の但し書きにコロナ疾病にも使えますって書いてあるのは各社と同様です。
英文の証明書をお願いしたのですが、、なんと記述が日本円(笑)
まぁ確かに保険を受けるにはこの部分が必要ですから間違ってはいないのですが、タイ政府が要求している文書は「米ドル」もしくは「タイバーツ」表記の証明書。
今回はこれを入国書類としては使えないのです。。
これはちょっと残念。。
他の楽天カードやマイレージプラスセゾンカードの文書も見ましたが全てドル表示になっているにもかかわらずd card GOLDの書面だけが円表記。
ぜひ直していただきたいいところです。
新型コロナに関する入国制限に置いて海外旅行保険の加入が必要な国は?
そもそも今回このような英文の付保証明書を入手しなければならなくなったのが海外渡航時にタイの入国審査で必要だからでした。
あれ?この証明書って他の国はいるのかな?
ということで調べてみると、、以下の通りになりました。
フィリピン、アルゼンチン、イスラエル、インドネシア、ウルグアイ、エジプト、オマーン、カンボジア、コスタリカ、サウジアラビア、スリナム、スリランカ、タイ、チリ、フィジー、マレーシア、ミャンマー。
タイは明確に1万ドル以上のコロナ疾病治療保証がある医療保険の加入が条件になっています。
それがないとタイ入国のためのタイランドパスに登録・承認されません。
従来より海外旅行保険への加入が義務化されている国は?
とはいうものの、新型コロナ規制で義務化される以前から海外旅行保険への加入が義務化されている国は結構あります。
海外旅行保険への加盟が義務化されている国
チェコ、ポーランド、ラトビア、リトアニア、ブルガリア、エストニア、ハンガリー、エクアドル、イラン。
また、シェンゲン条約加盟国を通過・滞在する場合はビザ取得の必要ない日本国民でも海外旅行保険に加入している保険証書・付保証明所などを携行することが推奨されています。
シェンゲン条約加盟国(26ヶ国)
ベルギー、ドイツ、フランス、ルクセンブルク、オランダ、スペイン、ポルトガル、イタリア、オーストラリア、ギリシャ、デンマーク、フィンランド、アイスランド、那威、スウェーデン、チェコ、エストニア、ハンガリー、リトアニア、ラトビア、マルタ、ポーランド、スロバキア、スロベニア、スイス、リヒテンシュタイン。
参考HP:ジェイアイ損害火災保険 -海外旅行保険への加入が義務化されている国 –
そもそも海外に出る時の保険(特に疾病・傷害治療の保険)は従来から推奨されたり義務化されたりする以前に必須です。
特にアメリカなどはそれこそなんらかの理由で病院になんか担ぎ込まれたら数百万円の治療費が請求されるなどはザラですから、海外に出かける時には要求されなくてもそれをカバーできるだけの保険は入っておかないと安心できません。
日本国内にいると健康保険の恩恵でさほどびっくりするほど治療費がかかることはありませんが、医療費っていうのは実はかなり高いんです!
疾病治療に関しては出国時に海外傷害保険の受付カウンターで加入したり、ツアーの場合はツアー予約時に必要な保険を加入しておくなどが一般的なのかもしれませんが、クレジットカードを持っている人はどれだけ保証が付いているかをチェックしておく必要があります。
また付保証明書というものがあることが今回わかりましたので、海外に出る時には常に携帯しておくと何かの時に役に立つでしょう。
タイとかはお金が払えることを証明しないと救急車にすら乗せてもらえないというほどシビアですからね。。。(もちろんどんなに苦しかろうともその場で証明しないといけません(笑))
日本のようにとりあえず病院に運んでくれるってことはありません(笑)
逆に払えるとわかるとその範囲内で相当手厚い医療が受けられるってのが日本人からすると信じられないことではあるのですが(笑)
まとめ
今回タイへ渡航するための必要書類としてカードに付帯している海外傷害保険の付保証明所を取り寄せました。
各社コロナ疾病対応を明記しているということが分かりましたが、記述方法にニーズに合っていないところもあるので複数取り寄せておくというのは正解だったような気がします。
新型コロナの影響で海外旅行保険義務化がクローズアップされていましたが、そもそも海外の医療は高い!ってことは認識しておかなければなりません。
日本国内にいると健康保険で医療費が高いことはあまり意識できないかもしれないですが、海外は数百万円請求されることもありますし、そもそもお金が払えることを証明しないと病院で治療すらしてくれません。(救急車で運んですらくれません!)
また、昨今の円安で日本円での保険金額が基準となっている為、海外で病気になった時の治療費に対する保険金も減るわけでそんなところにも影響が出てくるっていうのがちょっと気になってしまいます。
クレジットカード付帯の海外傷害保険は保有カード全体で(死亡保険を除いて)合算できますので渡航前に確認しておくことをお勧めします。
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